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第9回 報酬システム(1)

 第8回では、組織が自分自身の全体性を維持するための評価基準を取り上げ、どのような視点で評価すべきかについて述べました。
 第9回からは、報酬システムについて取り上げていきます。

第9回 組織編制(1)

(1)給料はコストではなく、会社のエネルギー

 企業は社員に給料を毎月払っています。人を雇っているのであれば給料を払わなければなりません。社員はその給料と引き換えに労働力を提供し、生産・販売を行います。

 また一方で、社員は受け取った給料で消費を行います。消費者に商品・サービスを購入してもらわなければ企業は利益が出せず、給料を払うこともできません。

 このように、労働力と消費には密接な相互依存関係があり、それらを媒介するものが給料なのです。
 そして、この相互依存関係がうまくいくかどうかは、社会・経済の発展に大きな影響を与えます。

 かつて、高度成長、安定成長の頃の日本は、生産性の向上・雇用の拡大・賃金の上昇、それに伴う消費の拡大と好循環が続いていました。

 しかし、今の日本は経済の低迷・縮小均衡の状態にあることは明らかです。少子高齢化、財政赤字、経済のグローバル化、世界的な金融問題など原因はさまざまありますが、企業自身にも原因がないわけではありません。

 給料を経済活動に必要不可欠な投入としてではなく、必要以上のコストとみなし、コストカットによって利益をあげる企業がかつてより増えたように感じます。

 どこの企業も最初は、自社の利益をなんとか確保したいという思いだったはずです。しかし、その波は一気に日本中に広がり、気が付いてみたら給与所得者である消費者は疲弊し、社会の活力が失われていました。

 給料を減らす、低く抑えるという手法は一時的に企業の利益を生み出してくれたかもしれませんが、

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